愛知県名古屋市で6月12日、街宣、公開討論会決定!!
■緊急告知
2017年6月12日(月曜日)
午後12時~15時まで街宣
その後懇親会と討論会

集団ストーカーテクノロジー犯罪周知活動
目覚めよ日本!打倒監視国家!国家権力犯罪糾弾!
場所 名古屋市中村区椿町17-9
名古屋駅前、名鉄百貨店前。
参加希望者募ります!
街宣に出たい!と言う方は少ないでしょうが、好評だった討論会は音声のみの参加でけっこうですので、共謀罪、テロ等準備罪は可決されたが、盗聴盗撮尾行無しで、どのようにテロ準備中の者を調べ逮捕するか?既に強烈に、否応なく監視状態の集団ストーカー、テクノロジー犯罪被害者の生の現実を話して下さい。
もはや盗聴盗撮の盗の文字すらいらないテクノロジー、生体情報として集められるものです。人の脳に入り込みモニターし乗組員が常駐します。
今TV等で有識者や評論家が、如何に何も知らずにTVでただくっちゃべっているだけか!がよく分かります。
監視国家、監視社会は既に実施中です。
※私の仕事の都合で平日になる事をお詫び致します。
◆リラックスの共謀罪テロ等準備罪に付いての考え方◆
ISや中共、北の工作員等が、日本国内で爆弾事件を起こす事は防がねばなりません、日本国民が犠牲になりかねないテロは防がなければなりません、前々から東京オリンピックをテロを企てる様な者は、この時とばかりに計画する可能性はありますので、この法案で完全に防げるとは思わないが必要なものと考える。
対外国勢力によるテロ準備にはスパイ防止法もない日本は無防備過ぎる。
しかし一方そのような直接攻撃的な企てはともかく、日本のように平和ボケし戦後経済のみに集中し大国になった国は、国家意識や国防に全くアメリカ頼みで自身の国を守る意識の欠如した国民に成り下がっているので、近隣の侵略性の強い国は平時に、様々な仕掛け諜略、謀略をし序々に入り込み国力、国防力、国民意識をそぎ落として来ます。
これらに備える考えの薄い日本国は、スパイ天国と呼ばれ、気付いたら乗っ取られていたという状況は空事ではありません。
本来はこういう謀略活動に諜報活動にも当てはめて取り締まらねばならない。
そして戦後70数年間に既に、外国の諜略に陥っている今、この法案もその者に利用されかねない危険があると私は考えるのです、つまり外国の平時の日本乗っ取り諜報活動、謀略活動を妨げる、日本にとっては乗っ取りを阻止する活動に対して逆に利用されるのではないか?
10年前と違い、アメリカの国力は落ち、中国は勃興し均衡は崩れ、中国共産党は恐ろしい勢いで軍備を増強し、侵略性の強さを見せつけています。
軍事の面で少しでも中共有利、いつでもアメリカを手出しさせずに日本に触手を伸ばせるタイミングがくれば軍事力だけでも動くでしょう。
中国のやり様は、それだけではなく日本国を内部からも崩壊せしめる、やり様を取ってきます。
こちらは戦う意識はないが、向こうが勝手に間合いを詰めて隙を窺う作業をいちいちに行っているとすれば、日本に先行して入り込み国民意識を誘導したり、先導したりする活動にも共謀罪を活用しなければならないが、半分乗っ取られ状態では、反対に阻止する者が共謀罪に問われかねないという事です。
日本には現在左翼系の活動家、カルト宗教勢力は中国、韓国、北朝鮮に何故か有利に有利に運動をしています。
国内に於いては、その行いこそ組織的共謀罪に当たります。
このような者が利益の為に加担者を増やすという事も有りうるので、その為の法案でなければならないが、その力関係により裏返しに日本国を売り渡す側に悪用されかねないのです。
そしてテク犯技術力を日本国を守る側が使えば、その技術力の高さは我々被害者は知りすぎる位知っていますので
簡単に外国勢力を排除可能ですが、現在体感している被害は、どうもその逆であり日本国を売り渡さんとする側が
利用しています。
ですからその法案がどうとかではなく、国民が自身の国をしっかり守る意識こそ大切で、その意識での共謀罪
法案なら裏表なく機能すると思うのです。
私の申す監視国家、監視社会はテクノロジー抜きに有りえません。
次に書いている記事は、この監視国家が更に発展すると身分制度、階級制度導入になって行くというものです。

●国際赤十字に要望書メール
日本の被害者に、国際赤十字に要望書メールを
送って欲しいと言う依頼が来ています。
詳細 → http://hrktekuno.blog.fc2.com/blog-entry-70.html …
第1週、第2週 に追加送信したいと思います。
*自分の被害を書いて下さいとの事です、日本語で可。
国際赤十字の日本文サイト http://jp.icrc. org/
国際赤十字日本文の記入フォーム http://jp. http://icrc.org/contact-us/
国際赤十字からジョンさんへ返答した委員名
Giuliana Saldarriaga メールアドレス: gisaldarriaga@icrc.org
Carmen Luisa Soriano メールアドレス:csoriano@icrc.org
Susana Lopez メールアドレス: slopez@icrc.org
3名まとめて送信
gisaldarriaga@icrc.org ; csoriano@icrc.org ; slopez@icrc.org
上記のとうり決まりました、宜しくお願いいたします。
【注意】国際赤十字サイトのリンクが、エラーに成ってしまいます。
サイトアドレスに %20と言う記号が追加されてしまいます。
%20を削除すると、表示されます。凄い妨害されています。
※御相談御質問受付しています、お気軽にメール下さい。
少し質問の回答が遅れていますが必ず返信致します。
連絡先
relax@kxe.biglobe.ne.jp
2017年6月12日(月曜日)
午後12時~15時まで街宣
その後懇親会と討論会

集団ストーカーテクノロジー犯罪周知活動
目覚めよ日本!打倒監視国家!国家権力犯罪糾弾!
場所 名古屋市中村区椿町17-9
名古屋駅前、名鉄百貨店前。
参加希望者募ります!
街宣に出たい!と言う方は少ないでしょうが、好評だった討論会は音声のみの参加でけっこうですので、共謀罪、テロ等準備罪は可決されたが、盗聴盗撮尾行無しで、どのようにテロ準備中の者を調べ逮捕するか?既に強烈に、否応なく監視状態の集団ストーカー、テクノロジー犯罪被害者の生の現実を話して下さい。
もはや盗聴盗撮の盗の文字すらいらないテクノロジー、生体情報として集められるものです。人の脳に入り込みモニターし乗組員が常駐します。
今TV等で有識者や評論家が、如何に何も知らずにTVでただくっちゃべっているだけか!がよく分かります。
監視国家、監視社会は既に実施中です。
※私の仕事の都合で平日になる事をお詫び致します。
◆リラックスの共謀罪テロ等準備罪に付いての考え方◆
ISや中共、北の工作員等が、日本国内で爆弾事件を起こす事は防がねばなりません、日本国民が犠牲になりかねないテロは防がなければなりません、前々から東京オリンピックをテロを企てる様な者は、この時とばかりに計画する可能性はありますので、この法案で完全に防げるとは思わないが必要なものと考える。
対外国勢力によるテロ準備にはスパイ防止法もない日本は無防備過ぎる。
しかし一方そのような直接攻撃的な企てはともかく、日本のように平和ボケし戦後経済のみに集中し大国になった国は、国家意識や国防に全くアメリカ頼みで自身の国を守る意識の欠如した国民に成り下がっているので、近隣の侵略性の強い国は平時に、様々な仕掛け諜略、謀略をし序々に入り込み国力、国防力、国民意識をそぎ落として来ます。
これらに備える考えの薄い日本国は、スパイ天国と呼ばれ、気付いたら乗っ取られていたという状況は空事ではありません。
本来はこういう謀略活動に諜報活動にも当てはめて取り締まらねばならない。
そして戦後70数年間に既に、外国の諜略に陥っている今、この法案もその者に利用されかねない危険があると私は考えるのです、つまり外国の平時の日本乗っ取り諜報活動、謀略活動を妨げる、日本にとっては乗っ取りを阻止する活動に対して逆に利用されるのではないか?
10年前と違い、アメリカの国力は落ち、中国は勃興し均衡は崩れ、中国共産党は恐ろしい勢いで軍備を増強し、侵略性の強さを見せつけています。
軍事の面で少しでも中共有利、いつでもアメリカを手出しさせずに日本に触手を伸ばせるタイミングがくれば軍事力だけでも動くでしょう。
中国のやり様は、それだけではなく日本国を内部からも崩壊せしめる、やり様を取ってきます。
こちらは戦う意識はないが、向こうが勝手に間合いを詰めて隙を窺う作業をいちいちに行っているとすれば、日本に先行して入り込み国民意識を誘導したり、先導したりする活動にも共謀罪を活用しなければならないが、半分乗っ取られ状態では、反対に阻止する者が共謀罪に問われかねないという事です。
日本には現在左翼系の活動家、カルト宗教勢力は中国、韓国、北朝鮮に何故か有利に有利に運動をしています。
国内に於いては、その行いこそ組織的共謀罪に当たります。
このような者が利益の為に加担者を増やすという事も有りうるので、その為の法案でなければならないが、その力関係により裏返しに日本国を売り渡す側に悪用されかねないのです。
そしてテク犯技術力を日本国を守る側が使えば、その技術力の高さは我々被害者は知りすぎる位知っていますので
簡単に外国勢力を排除可能ですが、現在体感している被害は、どうもその逆であり日本国を売り渡さんとする側が
利用しています。
ですからその法案がどうとかではなく、国民が自身の国をしっかり守る意識こそ大切で、その意識での共謀罪
法案なら裏表なく機能すると思うのです。
私の申す監視国家、監視社会はテクノロジー抜きに有りえません。
次に書いている記事は、この監視国家が更に発展すると身分制度、階級制度導入になって行くというものです。

●国際赤十字に要望書メール
日本の被害者に、国際赤十字に要望書メールを
送って欲しいと言う依頼が来ています。
詳細 → http://hrktekuno.blog.fc2.com/blog-entry-70.html …
第1週、第2週 に追加送信したいと思います。
*自分の被害を書いて下さいとの事です、日本語で可。
国際赤十字の日本文サイト http://jp.icrc. org/
国際赤十字日本文の記入フォーム http://jp. http://icrc.org/contact-us/
国際赤十字からジョンさんへ返答した委員名
Giuliana Saldarriaga メールアドレス: gisaldarriaga@icrc.org
Carmen Luisa Soriano メールアドレス:csoriano@icrc.org
Susana Lopez メールアドレス: slopez@icrc.org
3名まとめて送信
gisaldarriaga@icrc.org ; csoriano@icrc.org ; slopez@icrc.org
上記のとうり決まりました、宜しくお願いいたします。
【注意】国際赤十字サイトのリンクが、エラーに成ってしまいます。
サイトアドレスに %20と言う記号が追加されてしまいます。
%20を削除すると、表示されます。凄い妨害されています。
※御相談御質問受付しています、お気軽にメール下さい。
少し質問の回答が遅れていますが必ず返信致します。
連絡先
relax@kxe.biglobe.ne.jp
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